学外学修センターについて

2023年4月に澤木久之センター長からバトンを引き継ぎ、学外学修センター長に就任いたしました。微力ではございますが、津田塾生の学びを深めるために尽力したいと存じます。
 
2016年に学外学修センターが創設されてから7年が経ち、学外学修が制度化され、その文化がますます定着してきたように思います。具体的には、2017年度に学年暦を4ターム制に変更し、第2タームと夏期休暇期間を「ギャップターム」として学生たちが国内外で学外学修に参加しやすい期間と位置付けました。その中で学外学修センターは、国内外のインターンシップ、ボランティア活動及び自主研究などの学外学修への玄関口として、各種プログラムの企画、紹介や、学外で活動する学生たちの事前事後指導ならびに安全管理を担い、津田塾生が学外学修に取り組みやすい環境を整備しています。現在までに1,000人をこえる学生たちが多岐にわたる活動に参加しており、参加学生の4割が一年次から積極的に学外でも学びを深めています。2015年度に文部科学省「大学教育再生加速プログラム(AP)テーマⅣ 長期学外学修プログラム(ギャップイヤー)」の選定校となって以来進めてきた改革が、実を結んでいることの証です。
 
翻ってみると、境界をこえた学びは本学の伝統でもありました。1871年に、本学の創立者である津田梅子は日本最初の女子留学生の一人として、わずか6歳で日本とアメリカの境界を越え、外の世界で学びました。その学びのスピリッツは今なお津田塾大学に脈々と受け継がれています。帰国した梅子が1900年に本学の前身である女子英学塾を創立して以来、本学は日本の女子教育において大きな役割を果たし、時代とともに様々な分野で活躍する女性を輩出してきました。
ヒマラヤの麓の村で日本人に声をかけたら同じ津田の学生だった、タイのボランティア活動に行ったら同級生に会ったというような話はよく聞きます。そして、学外学修センター設置後、津田塾生の活動の場はこれまで以上に広がり、ウガンダの児童養護施設を支援する学生、能登半島で地域活性化に取り組む学生、他に日本人学生のいない海外有名大学のサマースクールで世界から集まった学生たちと学ぶ学生、大企業の課題解決にグループで取り組む学生など、枚挙にいとまがありません。
 
新型コロナウィルス感染症の流行は本学にとっても大きな試練でありました。その間多くの活動が制限を受けましたが、卒業生や外部団体の協力を得ながら学びを止めないよう努めました。学外との繋がりがあったからこそ、本学はレジリエントな学びの環境を維持できたと考えています。これからも、学生たちがキャンパスを越え社会全体を「学び舎」とし、苦難を乗り越え、変革を生むために行動を起こしていくことを支援してまいります。 
  
学外学修センター センター長 大島美穂

学外学修センターの目的

学外学修センターは、学生がキャンパスの境界を越えて外の世界で自律的に学ぶことを可能にするために、学生の学外学修を組織的・安定的・包括的に支援する目的で2016年4月に設置されました。本センターは、企業、自治体、NPOなどの受け入れ組織及び卒業生等と連携し、学生たちがキャンパスの境界を越えて学べる環境を整えています。

学外学修センターの役割とサポート内容

1. Activity Incubator
学生がインターンシップ、ボランティア、サービスラーニング、自主研究などの学外学修を実施するにあたって、受け入れていただく企業、自治体、NPO組織などと大学と協力できる仕組みづくりを行います。
 
2. Activity Portal
学外学修のワンストップサービスとなり学生に情報提供を行います。
 
3. Opportunities Intersection
学外学修に参加したい学生と受け入れたい学外組織が出会う場を生み出していきます。
 
4. Learning Support
学外学修の事前・事後指導を実施し、実習中の安全管理支援も行います。
 
5. Supporters Network
企業、自治体、NPOなどの組織及び卒業生など、学外サポーターと連携し、学生たちの受け入れなどについて助言、協力を得ていきます。
 
6. Activity Library
学生たちの取り組みを記録し、体系的にアーカイブしていきます。
 
7. Publicity
本学での学外学修に関する情報を発信していきます。
 

学外学修センター所属教員・職員

大島 美穂(おおしまみほ

センター長(兼務)/総合政策学部教授
 
津田塾大学学芸学部国際関係学科卒。ノルウェーオスロ大学大学院政治学研究科留学、津田塾大学大学院国際関係学研究科博士課程後期単位取得の上退学。津田塾大学国際関係学科助手(1988~89年)、筑波大学社会科学系、国際総合学類専任講師(1989~1997年)を経て、1997年より津田塾大学学芸学部国際関係学科助教授、2007年より教授。図書館情報大学、慶応義塾大学法学部、大阪外国語大学、一橋大学大学院法学研究科、東京大学教養学部、同大学院総合文化研究科などで非常勤講師。現在文部科学省ヤング・リーダーズプログラム推進協議会委員・大学設置・学校法人審議会学校法人分科会委員など。一般財団法人日本国際政治学会理事(2008年~)、同常任理事(事務局主任2012~2014年)。 
 

敦賀和外(つるがかずと)

副センター長/特任教授 

国際基督教大学大学院行政学研究科修了。2016年4月より現職。2002年から2006年まで国連開発計画(UNDP)アフガニスタン事務所にてプログラムオフィサー、企画戦略オフィサーとして従事。2007年、日本国際協力銀行(現国際協力機構)の援助協調専門家としてカンボジア政府に対する財政援助プログラムの策定に関わる。その後広島平和構築人材育成センター(HPC) 就職支援担当プログラムマネージャー(2007年~2008年)、国際連合日本政府代表部政務担当一等書記官(2008年~2010年)を歴任。ニューヨークの国連代表部時代には、国連安全保障理事会や平和構築委員会を担当。2010年から2016年3月まで大阪大学グローバルコラボレーションセンターで特任准教授を務め、平和構築、国際援助政策、国連政策の研究、教育に従事するとともに、学生の海外インターンシップ、海外フィールドスタディ派遣を担う「海外体験型教育企画オフィス」のオフィス長を務めた。 

 

隈元 忍(くまもとしのぶ)

特任職員/University Education Administrator(UEA)

津田塾大学国際関係学科卒。米国コロラド州デンバー大学ビジネススクールでMasterof Science in Information Technology修了。
通信会社の海外事業部門、2017年より高校生の交換留学を行う公益社団法人を経て、2020年3月より現職。

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